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2025

将来の食料確保に向けて(3)

 農林水産省によれば、2023年度の日本の食料自給率はカロリーベースで38%と算出されています。これは先進国の中では最低水準です。少し古い試算ですが、2020年度の数字を見ると、米国132%、カナダ266%、豪州200%、フランス125%と軒並み100%以上です。ドイツやイギリスは100%を割りますが、それでもおのおの86%、65%と、日本に比べればはるかに高い水準です。
 日本の食料自給率は1960年代には70%以上でした。その後、食生活が大きく変わりました。熱量で見れば、1人1日当たりの供給熱量で約2400kcalのうち、コメが1000kcal以上を占めていましたが、今では500kcalを割り込んでいます。総熱量は現在でも約2300kcalとそれほど変化していません。最大のポイントはコメが減少した分、増加しているのが油脂と畜産物です。簡単にいえば、これらを国内で十分に生産できないため、輸入依存が進展したわけです。コメの代わりに肉や油を食べて必要な熱量を確保するようになった、これが食の欧米化の本質です。私たちは海外の安価な原材料をもとにした豊かな食生活を得た代わりに、食料自給率は大きく減少してきたといってよいかもしれません。
 さて、国は2030年に食料自給率を45%まで引き上げる計画を立てています。これを達成するにはどうすれば良いのでしょうか。

宮城大学 副学長 食産業学群 教授三石誠司

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