在宅勤務の成果

　コロナ禍によって多くの企業がテレワーク(在宅勤務)を余儀なくされましたが、在宅勤務の導入によって成果が上がったワーカーもいれば、下がったワーカーもいます。
　あるオフィス環境に関する協会が、在宅勤務についての調査を行いました。その結果、「全体的な在宅勤務の成果」について、それ以前と比べ約7割の人が「成果が下がった」と回答しました。他方で、逆に「成果が上がった」人が1割ほどいました。その主な特徴は、通勤時間が片道90分以上の人、頻繁に在宅勤務を実践した人だったということです。
　これらの背景として注目したいのは、「在宅勤務」というキーワードです。本来、テレワークとはICT(情報通信技術)を活用し、自由に場所を選択して働くワークスタイルです。しかしながらコロナ禍では、外出自粛を理由にテレワークを余儀なくされ、働く場所が自宅しか選択できなかったことが最大の問題点でした。テレワークは、自宅も含めた場所選択に意味があります。それゆえに、本件の調査結果は「在宅勤務」の評価であり、「テレワーク」の評価ではない、と理解するべきです。
　このことは、同調査の「自宅以外の場所も含めてコロナ後もテレワークを続けたいか」という問いに対し、在宅勤務経験者の8割が「継続したい」と回答していることからも明らかです。

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